見られない。だから，これらの教会人はまたこうも述べている。

「教会は一枚岩である，という観念を捨てかねているにもかかわらず，今日多くの代弁者が教会の教育を『弁護』している。が，おのおのみな違うことを言っているように思われることがしばしばである」― 26ページ。

それら「代弁者」のなかには，司教や主任司祭がいるが，彼らは学校をあずかっていながら，多くの場合，教育の分野における訓練に欠けている。

また，近年は「教育委員会」がカトリックの学校教育のために弁じるようになっている。それら委員会の基本的なねらいは，教区または管区内の経験を積んだ平信徒を用いて，主任司祭または司教とともに働かせることである。しかしこの結合も決定的な統率力を生み出していない。それら教育委員会にかんして1970年4月3日号のカトリック誌コモンウィールは次のように述べた。

「話題の教育委員会も，優先順位の基本的変更においては無力の感がある。教育委員会は急増する。が，その唱道する方策はかつてないほど不可解なものである。委員会は実際には大した権威を持っていない」。

こうした要素は財政危機を悪化させる。しかし，学校問題は新聞記事が報ずるほど深刻ではないと言う向きもある。

閉鎖は単なる統合か

閉鎖は単なる統合で，学校を統合させるだけのこと，と一部の人は言う。ニューヨーク州バファローで10校が閉鎖されたあと，スポークスマンは，「われわれは建物を閉鎖するのであって，学校を閉鎖するわけではない。これは統合である。他のカトリックの学校がそれらの生徒すべてを収容しうるであろう」と述べた。ある場合，これは事実であるが，いつもそうなるわけではない。たとえば，コロラド州プエブロの場合を考えてみよう。

プエブロでは，カトリックの学校12校が全部閉鎖されたさい，統合は行なわれず，2,600人以上の生徒は公立学校に転校することが求められた。統合は例外ではあっても，常態ではないのである。

将来はどうなるのか

当面の問題はやはりお金である。今後の基金はどこからくるのだろうか。

教会人は，連邦および州政府からその大部分がくることを望んでいる。両者ともすでにある程度援助してきた。1965年に制定された連邦政府の法律，初等および中等教育法は，公･私立学校にかよう低収入の家庭の子どもの援助基金を考慮したものである。

多くの州は，教区学校のために無料のバス通学，普通教育用教科書，給料保助金などを支給してきた。しかしながら，米最高裁判所は1971年6月28日，州のこうした対策の多くを違憲と裁定した。州の計画が何か許可されるかどうかは，今後の裁判に待つほかはない。

いずれにせよ，カトリックの学校の閉鎖には，財政問題以上のものがある。それはむしろ，教会と学校に対する多数のカトリック教徒の関心がしだいに薄れていることの今ひとつの表われである。

米国産ヒワの巣造りの習性

● 鳥はたいてい春にヒナを育てはじめるが，米国産のヒワは違う。この鳥のつがいはいわば個人主義者で，7月か8月，時には9月になるまで巣造りを始めない。ヒワの類に属するスズメその他の鳥でさえそのようなことはしない。では，なぜヒワは夏の時節まで巣造りを延ばすのだろうか。親鳥はおもに，半分消化しかけた種をヒナ鳥の口に直接吐き戻してヒナを育てるためかもしれない。早春にはエサになる種が豊富ではないのである。