離婚すると，自分の種々の権利が失われかねません。ですから，子どもに会う権利を確保するため，また夫には自ら置き去りにする家族に対する扶養義務を確実に果たしてもらうため，当局の前にふさわしい代理人を立てるという措置を講じるかもしれません。国や地域によっては，離婚に異議を差しはさむ女性が，子どもの親権と金銭的な支えに関する事柄を規定した法的書類に署名しても，夫の求めている離婚に同意することにはならない場合があります。他方，そうした書類に，離婚に同意するという趣旨の表現が含まれる国や地域もあります。したがって，夫に姦淫の罪がある場合，妻がその書類に署名すれば，夫を拒絶していることになります。

たとえ不道徳なことをした夫が離婚を求めても，妻は夫が戻ってくることを望み，快く許そうとするかもしれません。離婚しようとする夫の行動に異議を差しはさむかどうかは，妻が自分の良心と状況に基づいて決めることです。国や地域によっては，離婚に異議を差しはさむ女性が，離婚に同意する意志を示さなくても，子どもの親権と金銭的な支えに関する事柄を規定した書類に署名できる場合があります。そのような証書に署名するとしても，そのこと自体は夫を拒絶していることを示すものではありません。しかし，別の国や地域では，離婚に異議を唱えている妻に対して，離婚に同意する旨を示した書類に署名するよう求められる場合があります。そのような証書への署名は，罪を犯した夫を拒絶していることをはっきり示すものとなります。

誤解の可能性を残さないため，この場合にも妻が，どんな措置を取るのかについて，またそうする際の基本的な態度について略述した手紙を会衆の代表者たちに渡しておくのは賢明でしょう。自分は夫に，あなたを許したい，あなたの妻でいたいと伝えた，と記すことができます。それは，離婚が自分の意向に反して成立させられたものの，自分は夫を拒絶するのではなく，まだ喜んで許すつもりでいる，ということを意味します。そのようにして，相手を許して結婚関係を維持する意志があることを明示したなら，金銭上の問題や親権の問題をどのように解決するかを示すだけの証書に署名しても，夫を拒絶していることにはならないでしょう。a