全米消費者連盟によると，「生活の中で問題やストレスを抱える成人にとって，その一番の原因は仕事（39％）で，次が家族（30％）。ほかの原因として健康（10％），経済不安（9％），テロなどの暴力犯罪や国際紛争に対する不安（4％）」などが続きます。

とはいえ，ストレスは米国だけの問題ではありません。2002年の英国の調査によると，「2001年と2002年に，英国民の50万人以上が，仕事に関連して健康を害するほどのストレスを経験している，と考えて」いたようです。「仕事に関連したストレス，憂うつな気分，不安」のため，「英国では，年間1,350万日の仕事日が失われていると推定」されています。

こうした重苦しい実情は，ヨーロッパ大陸のほうでも同様です。欧州労働安全衛生機構によると，「仕事に関連したストレスは，職種にかかわりなく非常に大勢のヨーロッパ人に影響を及ぼして」います。「毎年[欧州連合の]約4,100万人が仕事に関連したストレスに悩まされている」という調査もあります。

アジアの状況はどうでしょうか。東京で開かれたある学会の報告は，こう結論づけています。「仕事上のストレスは，発展途上国，先進工業国を問わず，世界の多くの国に共通の懸念材料である」。同じ報告は次のようにも述べています。「中国，韓国，台湾を含む東アジア諸国は，急速な工業化と経済成長を遂げており，現在，仕事上のストレスと，それが健康に及ぼす悪影響に対する懸念が高まっている」。

欧州労働安全衛生機構の報告は，人々がしばしば仕事のことでストレスを経験していると述べ，その主な理由として，経営者側と従業員とのコミュニケーションの不足，従業員に影響する決定について発言の機会が十分にないこと，同僚との不仲，雇用不安，給与への不満を挙げています。理由はどうであれ，子どもがいて仕事を持つ人にとっては，職場での緊張に対処した後に家族の必要を顧みるだけのエネルギーなどほとんど残っていないかもしれません。しかも家族のためにすべきことは，限りなくたくさんあります。