た。この点についてマンチェスター･ガーディアン･ウィークリー誌は述べました。

「教皇の回勅が教皇の道義上の権威およびローマ･カトリック教会の教えに対する敬意を長年にわたって弱めるものであることは明白である。衝撃が消え去ったのちには……指導者層が教会に負わせた新たな傷跡が残るであろう。……

「多数のカトリック教徒にとって最近のこの宣言は少なくとも…ガリレオの有罪宣告を思い起こさせる悲痛なものである」。

こうしてカトリック教会は，産児制限問題で激しく分裂しているため，神のみことば聖書の述べる，真のクリスチャン会衆に不可欠な一致とはほど遠い状態にあります。―コリント前 1:10。

司祭に結婚の自由を認めるべきか

司祭に結婚の自由を認めるべきか，これはカトリック僧職者層を二分する別の問題です。

司祭は教会法で結婚を禁じられており，独身を保たねばならず，童貞の誓約を解消する特免を受けずに結婚すれば，破門されます。

しかし近年，多くの司祭が改革を要求してきました。結婚して，なおかつ司祭職に留まる権利を求めたのです。1966年，ナショナル･カトリック･リポーター誌の行なった調査によれば，質問を受けた司祭の62％が司祭に結婚の自由を認めるべきであると答えました。

ところが1967年，教皇パウロ6世は回勅「司祭の童貞制」を出し，この問題に関する教会の“強硬な方針”を再確認し，問題の公の論議を禁じました。教皇は言明しました。「教会は何世紀もの間，司祭の童貞制を輝かしい珠玉のように守ってきたのであり，童貞制はその価値を相変らず保持している」。

しかし司祭たちはこのために問題を公に論ずることを差し控えるどころか，世界中で反対の動きを増大させています。

たとえば1969年初頭，メルボルン･ヘラルド紙はパリからの次のような報告を掲げました。「本日，フランスのカトリック司祭425人の一団が同教会の権威を非とし，結婚の権利を要求した」。そののち昨年，イタリアの司祭を対象にした調査によれば，その大多数が司祭の結婚に賛成でした。

アメリカ，ピッツバーグのローマ･カトリック枢機卿ジョン･ライトは，カトリック司祭の減少の主因は，教会が童貞制を堅持していることにあると述べました。この見解を裏書きするかのように，ニューヨーク･タイムズ紙は，童貞の誓約の免除申請者数が，「イタリア，チューリンのラ･スタンパ紙がきょう発表したバチカン機密情報によれば，1963年当時の10倍余に達した」と報じました。